取引対象の主体を示すビジネス用語の「BtoB」、「BtoC」、「CtoC」について改めて解説するとともに、具体例を明示していきたいと思います。ここで言う「B」とはBusiness(仕事、法人)のことで、「C」はConsumer(消費者、個人)のことを指します。つまり「BtoB」、「BtoC」、「CtoC」はどの主体からどの主体への取引なのかということを表しています。

まずは「BtoB」。これが一番イメージし易く、単純に企業→企業の取引になります。商社や卸、問屋等との取引やメーカー間の取引も当然ここに含まれることになります。

次に「BtoC」。こちらは企業→個人との取引になりますので、メーカーや小売であれば、直接個人へ販売を行う、自社サイトでの取引などが該当します。また、個人向けにサービスを提供している企業などは全般的に「BtoC」ということになります。

最後に「CtoC」。これはインターネットを利用した比較的新しい取引形態で、ヤフオクなどに代表されるオークションサイトでの取引や、メルカリでの個人間取引などが代表的なものとなります。

取引の主体が違えば、営業や広告の方針がまるっきり変わってきますので、それぞれの取引主体に合わせた戦略が必要となるでしょう。